【時事評論２０２４】
【時事短評】世界を破滅させるのはどの国か？
2024-04-21
現代が核戦争の脅威下にあることは誰でも知っている(＊世界の現状)。だが政治家や評論家はその脅威を表立って議題にはしない。メディアも同様に、これをまともにメインテーマとして取り上げることはない。それは、核戦争というものは、一旦起きてしまえば人類が築き上げてきた文明を一瞬にして崩壊させるものだからである。つまり真実を誰も語ろうとはしていないという現実がある。そしてどの国がその脅威をもたらすのか、という問いについても明確に触れようとはしない。言ってみれば、最初に核兵器を使う可能性の高い国について触れることは、一種のタブーになっており、その結果についても触れようとはしていない。南海トラフ地震については、その起こる確率や被害の大きさについて、科学的知見から詳しく報道されているのに、世界が破滅するという人為的災害について誰も触れようとしていないのは、実に奇妙なことである。
ノムは未来世界を展望するに当たって、その前に人類が大災厄を引き起こすだろうということを予言してきた(＊第三次世界大戦の可能性・21.12.13「ノムの予言の意味」・22.2.22「22年2月22日は大災厄の始まりとなるか？」)。それは「見舞われる」という自然災害的なものではなく、「自ら引き起こす」のである。その可能性のある国について検討する必要があるとノムは考える。言ってみればタブーに挑戦することになるが、これまでの本ブログの論文においても、誰も触れたことのない事柄について多々取り上げてきた。今回のテーマもそういう意味で特別なものではない。ノムは一市民という立場でこのブログを書いているが、それはあらゆる縛りや圧力から自由であるがゆえに、こうしたテーマを書くことができるし、幸いなことに日本に於いてはそれは許されている。
「世界を破滅させるのはどの国か？」というテーマについては、偏見無く各国の実情を取り上げる必要があるだろう。だが一市民には肝心な軍事情報や政治情報、そして当該国の国内事情についての情報が十分ではないことを自覚している。だがこれまでの歴史を振り返って、予感というものが結構当たるものだということも十分に認識している。以下で述べることは現実とは食い違うものかもしれないし、そうした意味では決して予言とはならないだろう。飽くまでも直感による可能性の判断だと受け取っていただければ十分である。以下では可能性の最も高い国の順で、状況論的思考から予測される、核戦争を始める国を挙げてみたい。
１．北朝鮮：金王朝三代目である金正恩（キム・ジョンウン）は国家の存亡を賭けて核開発を進めてきた。他に何も誇るものがないだけに、その開発に注いできた熱意は異常である。それをある程度まで完成させ、様々なミサイル実験を重ねてきたが、国内はそのために疲弊し、餓死者も出るほどに貧窮している。このままでいけば、暴動なりが起こって国家として崩壊する可能性は十分大きい。それを止めているのは徹底した残虐な圧制であり、粛正である。その力が及ばなくなったときに、一気に崩壊するだろう。そしてその時は数年以内にやってくるに違いない。そしてその時に、ジョンウンは焼けバチになって開発した核兵器をところかまわずぶっ放すだろう。
２．ロシア：プーチンは歴史的妄想に取りつかれ、自らをピョートル大帝になぞらえて皇帝になろうとしている。そのための実績として領土拡張を始めた。最初がウクライナ侵攻であり、それは初戦の３日ほどで達成されるはずだった。だがゼレンスキー大統領が逃げ出さなかったため、予定していた短期間の占領は不可能になり、プーチン戦争は２年を超えた。今や世界の孤児となりつつあるロシアに未来はない。戦争自体がロシア有利に進んでいるが、識者によると最後には敗北するだろうという予測がされている。どういう敗北の仕方かはまだ不明だが、経済的理由から国内で反プーチンの動きが起こるというのが最も可能性としては高い。その際には、ジョンウン同様、焼けバチになって世界を道連れにするだろう。既に何度も重ねて核兵器使用を脅し文句に使っており、その準備も既に終わっている。問題はいつ国内にそうした反乱が起こるかという時間の問題だけである。
３．中国：習近平の世界制覇の野望はつい最近まで現実のものであった。経済的発展とそれに伴う武力の近代化が進み、準備は総仕上げの段階に入っていた。まず最初に台湾を武力を用いずに属国、もしくは領土に組み入れ、次に世界各地に一帯一路で金縛りにした経済的属国を足掛かりに、経済で世界を制覇するという野望である。だがその全ての思惑が外れた。経済は2014年辺りから怪しくなり、2020年に自らコロナ禍を世界に広めてしまった。その対策としてメンツを掛けたゼロコロナ政策を取り、自らの首を絞める結果となった。それは全く別な要因であるバブル崩壊という形で顕わになった。台湾も服従の姿勢を示さなかった。一帯一路を推進する資金にも事欠くようになり、反動が各国に起こりつつある。上手くいかない状況にあるため、習はゼロコロナ政策を中断し、恫喝外交から戦狼外交、そして柔軟外交に転じた。だがそれは習の権威の失墜を意味し、いずれは弱体化すると思われる。だがそれはかなり先のことであり、現在は中国が最初に核を使う可能性は極めて低い。だがもし、習が焦って台湾への武力侵攻に手を付ければ、それが恐らくは上手くいかないため、習は野望の破綻を悟ったときに、最後の手として核兵器に手を付けるかもしれない。
４．イスラエル：ネタニヤフ首相は今、薄氷の上を歩いている。国内では右派強硬派に突き動かされ、世界からはガザでの強行軍事侵攻を非難されている。だが彼には思想的にではないが宗教的信条からアラブ・イスラム勢力との対決姿勢がある。イスラエルの英雄である兄のヨナタン・ネタニヤフは1976年のエンテベ空港奇襲作戦で死亡したが、その個人的恨みも重なっていると思われる。だがイスラエルでは首相職は選挙次第であり、独裁ではないため、地位は極めて危うい状況にある。イスラエルは公然の核保有国であり、90発の核兵器を保有していると言われる。ガザへの戦術核兵器使用論も出ているが、彼にはそこまで強硬策を取る力はない。だがイスラエルの置かれた状況を考えると、孤立化を余儀なくされているため、米国が国策であるイスラエル支援の戦略を変更して支援を止めれば、孤立無援になる可能性は高い。その時には、国民の間から核兵器を使用しろとの声も上がるだろう。ネタニヤフの時代にそれが起こるかどうかは予断を許さない。だがその可能性が否定できないのも事実である。旧約聖書の英雄サムソンは自らを犠牲にしてペリシテ人（現在のパレスチナ人）を巻き添えにして死んだという。伝説が現実にならないことを願う。
他にもいくつかの可能性があるが、その全てを語ることは紙数に限りがあることから差し控えておこう。いずれの国が第一原因者になったとしても、最初に核兵器を使った国がどの国であれ、続いて起こる連鎖反応の引き金になるだろう(4.18「第一原因者」)。すなわち、現在の世界で核兵器が現実に使われたとなると、その防衛のために先制攻撃という手段に踏み切る国が出てくると思われる。これは心理戦を経てから行われるか、すぐさま敵対国に対して先制攻撃が行われるかは未知数であり、恐らく前者の心理戦を経てからだと思われる。だがその日数はそれほど長くはないだろう。恐らく１ヵ月以内に、世界のストレスは絶頂に達するであろう(20.11.2「ストレスポテンシャル論」・20.11.30「ストレス論」・21.9.1「ストレス崩壊論」・22.1.9「世界ストレスの増加」)。
最初の核攻撃とそれに続く核攻撃は、電磁パルス攻撃（EMP）技術を持っている国の場合、EMP攻撃として行われる可能性が高い(23.1.4「日本が恐れるべきはEMP攻撃」)。それは人や街の景色に何の影響も与えないからであり、人命を尊ぶ世界の風潮からして、非難がより小さくなると思われるからである。だが文明社会にとってこの攻撃は致命的であり、全ての電気で動く施設や機器が停止するため、通信は完全に遮断され、車は動かなくなり、交通はマヒすると言われている。当然の結果として、現金を持たない人は全ての金融資産を失い、食べ物を買うことが出来なくなる。そして数ヵ月以内に、攻撃された都市では飢餓に襲われることになる。その頃には世界中で核兵器があらゆる先進国の都市を襲い、世界中の文明が崩壊しているだろう。ちなみにEMP攻撃は高高度の100キロ前後の上空で核兵器を爆発させて、大量の電磁波を地上に降り注ぎ、その影響で電子回路などが過電流によって破壊されるというものである。通常のミサイル攻撃をロフテッド軌道を描かせて、大気圏に近い高度で爆発させるものである。北朝鮮はこの種のミサイル実験を何度も行っている。人々は昼間であっても、上空の１点がピカっと光った程度のことしか感じない。火傷をするような閃光もなければ、全てを破壊する爆風もない。静かに文明が崩壊するだけである。生き残るのは文明都市以外の山村・農村に住む人や、後進国の人なのかもしれない。
（4.20起案・4.21起筆・終筆・掲載・4.22追記）