【時事評論２０２１】
未来世界の破壊者の殲滅
2021-12-10
寝起きのうつらうつらした状態の中でふとアイデアが浮かんだ。珍しいことであるが、これも潜在意識の為せる業なのであろう。未来世界は連邦が軍事を掌握しているため、国家間の戦争は無い。だが社会に反発する勢力というものはいつの時代にも存在するため、それら社会の破壊者に対する対処を考えておかなければならない。国家と国民に連邦への反逆の意図が見られた場合や、実際に反逆が行われた場合の対処の仕方として、いくつかの段階がある。①国民の一部に国家への反逆の兆候が見られた場合・②国民の一部によって国家への反逆行為が行われた場合・③国家政府に連邦政府への反逆の兆候が見られた場合・④国家政府が連邦に反逆を行った場合・⑤連邦の命令に従わず、独立の機運が見られた場合・⑥国家が他の連邦国家を攻撃・侵攻した場合、である。さらに反逆が部分的なもので、一過性であると判断された場合の連邦の対応の仕方も検討されなければならないだろう。だがそのような努力にも拘らず、国家が連邦に反逆した場合には、国家の存在は否定され、その国家は消滅する。本項ではその方法論について検証していきたい。
まず最初に1番目の、国民の一部に国家への反逆の兆候が見られた場合を想定してみよう。その原因にはいくつかの可能性が考えられる。①国民生活が非常に困窮している場合・②国家による国民教育が徹底していない場合・③国家政府が道理に反した不正を行っている場合、が考えられるだろう。
①国民生活が非常に困窮している場合、ということはいつでも起こり得る。自然災害・大規模火災などにより、多くの人々が生活に困窮した場合、不満が出る前に国際的に救助・救済が行わなければならない。
②国家による国民教育が徹底していない場合 ：これは連邦指導で事前に改善されていなければならない。
③国家政府が道理に反した不正を行っている場合： これは事前に連邦が早期に発見し、国家政府への指導と国家格の引き下げが行われなければならない。
必要な場合には、連邦が国家政府の機能を停止させ、国民投票を行って国家政府の支持を確認する。支持が半数を下回った場合は、議会の解散と総選挙を実施する。上回った場合は、国家政府に事態の収拾を任せる。だがそれに失敗した場合、国民も連座制で責任を負うことになる。すなわち連邦統治下に入り、連邦よりも国家政府を支持した指導者は全て連邦支持者に入れ替えられる。
2番目の、国民の一部により国家への反逆行為が行われた場合：国家政府が鎮圧の責任を負っている。もし鎮圧できないような場合には、連邦軍の出動なりの必要が出てくるかもしれない。その反逆行為(反乱)が一部の者によると判断された場合には、最後まで国家政府が対処すべきであろう。そうした一過性の反乱が起きた場合、鎮圧されれば国家格の引き下げはないとしても良いだろう。
3番目の、国家政府に連邦政府への反逆の兆候が見られた場合：直ちに連邦軍は国家政府の権力を全て取り消し、議会の解散と総選挙を命ずる。それに従わない場合は連邦軍を派遣して政府機能を停止させ、連邦指揮下で総選挙が行われる。そしてその選挙結果を国民が受入れるかどうか、国民投票を行って確かめる。もし国民が受入れなかった場合には、その国は連邦の直轄地となり、当面の10年間ほどは教育などに大きな改革が施される。その後、再び国民投票を行い、連邦政府統治からの脱却を求めるか、継続を求めるかを確かめる。
4番目の、国家政府が連邦に反逆を行った場合：直ちに連邦軍が派遣され(当該国内連邦軍＋周辺国連邦軍)、政府所管官庁を占領し、直ちに国民投票が行われ、国家政府を支持するか、連邦政府を支持するかが問われる。もし国家政府が支持された場合、国家は連邦から追放され、一切の貿易が停止され、資源の分配も無くなる。当該国は独立して国家運営をしていくことになる。
5番目の、連邦の命令に従わず、独立の機運が見られた場合：直ちに連邦軍が派遣され、4と同様な措置が取られる。
6番目の、国家が他の連邦国家を攻撃・侵攻した場合：ただちに連邦軍が派遣され、4と同様な措置が取られる。ただ、国家は原則として軍事的兵器を持たないので、警察が所持するゴム弾・警棒、そして民が所持する刃物・棍棒などしか武器になるものはないと考えられ、強いて考えれば化学兵器・生物兵器に類するものしか他国を攻撃する手段はないだろう。国家が秘密裡に兵器を製造していた場合は話は別になるが、その場合は連邦軍との衝突もあり得る。だが圧倒的に協力な連邦軍は、数時間で反乱軍を制覇できるであろう。
以上に述べた諸段階への対応で、ほとんどの問題は解決可能である。だがもし、万が一にも国家が連邦を否定した場合、それは最終的な局面としてあり得ることであるが、その時には連邦軍は通常兵器と特殊兵器(ドローン・ミサイル)で国家中枢人物を殺害することも辞さないだろう。その手法について以下に追加する。
平時から連邦は諸国の指導者の賢人リストを作成している。反乱当該国の賢人の中に反乱主導者がいるとしたならば、上記４・5・６の段階に達した時点で、その人物の行動を監視し始める。そして６の段階に達したならば、当該国を有害国家と認定して、首謀者の抹殺を図る。その人物の行動をあらゆる手段で追跡し、顔認証・容貌認証機能を持つ遠隔ドローン兵器を用いて殺害する。たとえ建物の中に居ても無事では済まされないであろう。もしこれに失敗した場合、ターゲット人物が潜む建物全体を破壊するミサイルが使用される。それは事前に全国に放送され、民間人(警備員等)を含めて建物からの退避を促す。もし人質が取られていた場合でも、執行に猶予はないであろう。
ノムの想定では、未来世界に於いて核兵器を使用する機会はないだろうと思われる。だからと言って核兵器を無くすという無謀な考えはない。テロリストが極秘裏に核兵器を製造する可能性がゼロではないからである。そうしたテロリストの恫喝に屈しないためにも、連邦軍は最低限10発ほどの核兵器を永久に保持することになる。
考え方として、未来世界では人間界に有害な人間を矯正することをまず第一に考えるが、矯正できない場合も多々あることから、そうした人物は社会から追放するという手段を取る。これは事実上の死刑を同じ効力を持つ。国家についても同様であるが、国家には連邦を支持する人間も多数存在することから、国家の施設・インフラ・人間を消失させることは極力最低限度に抑えなければならない。ほとんどの場合、反乱首謀者だけを消滅させれば、反乱は収まると考える。そして一時的に反乱に賛同した人々を含め、連邦直轄による統治下での再教育によって、それらの人々も心を入れ替えるであろう。多くの国民は、国家が消滅してまでして反乱に加わろうとはしないと考える。そして反乱を主導した者だけを消滅させることで、破壊者の殲滅と見做す。