【時事評論２０２０】
コロナ後の経済は中国の圧勝か？
2020-05-14
産経新聞に「コロナ・２１世紀の大恐慌」と題する記事があった。その中にある図では、４月～６月期の各国GDP予測が示されていたが、中国だけプラスで＋41.2％、米国は－39.6％、日本は－22.4％という具合で世界の主要国は軒並みマイナスが予想されている。中国が先に収束を迎えたということを考慮しても、これは恐るべきことが起こることを予感せざるを得ない。それが産経の予想する「大恐慌」なのかさえも不明である。読者は以下に示すその図をどう御覧になるだろうか。
2020年5月14日付け産経新聞の記事からの引用
問題はこのまま今年、あるいは来年までこの傾向が続くのかということだが、ノムは経済には疎いので素人的な判断しかできない。予想可能なことは、中国の支援を受けている最貧国が通貨暴落により完全に中国の経済支配下に入る事、「一帯一路」構想に組みしている国家も同様に中国の経済植民地化されること、アメリカとEUの衰退によって、世界は指導者のいない「ゼロG」時代に入ること、米中の覇権争いが頂点に達すること、などであろう。
世間(メディア)は社会的技術革新が起こるなどと、軍事・国際政治のことを抜きにした生活面だけを取り上げることに終始し、根本的な問題を積極的に取り上げているメディアは少ない。産経の記事も経済面に特化しており、この事態がもたらす国際的地盤変動については語っていない。中国がこのまま世界で勝利者で居続けることは考えられない。その台頭をアメリカが必ずや抑えるからである。今すでにその事態が進行中である。そしてその解決の目途が見えないことから、最終的には中国帝国(経済支配下に置かれた最貧国・独裁国)とアメリカを筆頭とする自由主義信奉国との対決になり、第三次世界大戦が引き起こされるだろう。
何度の言うようだが、ノムが35年前に予測した2020年の大災厄が現実になりつつある。それを食い止めることは科学的に観て不可能な領域に入ってしまっている。つまりシミュレーションによっても確率論からしても、この世界のかつてないストレスを解消するには戦争しか手段は残されていないのであり、過去の歴史を振り返ればその繰り返しが今まさに行われようとしていると観ることができる。ノムは、それが避けられないのであれば人類はその先を予測して備えるべきだと考える。ノム思想に基づく未来世界はこのような前提で展望された。